少子高齢化や働き方改革、そしてコロナ禍という社会変動が起きている今、地方自治体の職員に求められる資質が大きく変化しています。
今まで当たり前と思っていたことがそうではなくなってきており、新たな能力開発が課題となっている地方自治体が大変多くなってきています。
人財開発研究所では、地方自治体の多数の実績があるからこそ、これからの新しい時代と各自治体が本当に必要としている資質を向上させ、課題解決を図ることで、より発展した地域にしていくための各自治体独自の人財開発プログラムを一緒に考え、カスタマイズしてご提案いたします。
コロナ禍の影響を皮切りに、日本の企業ではテレワークやオンライン上での業務が一気に加速しました。それに伴い、従来行ってきた人財育成にも見直す必要が出てきました。
オンライン化によって様々な業務の効率化が進んだ一方で、在宅ワークによる社員のモチベーション低下や、今まで気軽に出来ていた相談や質問が出来ず一人で抱え込んでしまうことによる社内でのコミュニケーションの不足などの新たな課題が浮き彫りとなってきています。
これからの時代に本当に必要になってくる人間的な成長という支援を念頭に置きながら、その企業独自の課題解決に最適な人財開発プログラムを一緒に考え、カスタマイズしてご提案いたします。
オンラインでのカウンセリング・キャリア相談始めました。
コロナ禍以降、人とのコミュニケーションの機会が減少したことにより、ストレスや孤独感を感じている人々が急激に増加しています。また、働き方のスタイルが変わり、キャリア上の悩みを抱える人も少なくありません。一方、少し話を聴いてもらいたいと思っている方は多くいらっしゃるのですが、なかなかカウンセリングルームの扉を叩くのは敷居が高いという声をとてもよくお聞きします。JKKでは、弊社のカウンセリングルームまでお越しいただかなくても、全国どこからでもZoomなどのオンライン上でお話を聴かせていただいております。皆様それぞれのご相談内容によって、心理・キャリアなどそれぞれの資格を持ったプロフェッショナル達が、対応いたします。
是非一度お気軽にお問い合わせくださいませ。