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会社案内

代表挨拶

この最も基本的な原則を実現することが、どの組織においても最大の課題の一つであり、多くの経営者、管理者、社員・職員ひとり一人の悩みを生んでいます。私も企業や地方自治体の研修を通じて、目標達成に向けた意欲を持った組織づくりを実現することの困難さや悩みと正面からぶつかりながら研修を進めてきました。今日ほど、この原則を実現させることが難しい時代は無いのかもしれません。それはなぜかといえば、組織の中で働く人々はひとり一人、自分の人生と欲求を持っており、その方向性が厳しい時代を生き抜くための組織の目標と一致するとは限らないからです。

研修の中で組織目標と個人目標の統合ということを訴えても、現実はそうはいかないという諦めの声も多く聞きます。しかし、一方で真に人間を大切にする組織が成功する時代にもなっています。人間を大切にするビジョンを描き、高い壁が立ちふさがっても、それを乗り越えて実現を目指している組織を人々は求めています。こういう時代だからこそ、私たち人財開発研究所は、真に人を大切にする人づくり、組織づくりの支援を愚直に掲げて参りたいと思います。

人財開発研究所はその名の通り、ひとり一人の人間の可能性を追求し、開花させるための〝人財〟を〝開発〟する会社です。研修を通じて、組織ビジョンや組織経営の中に人を大切にするポリシーを打ち出し、ひとり一人の顧客や社員・職員の心の声に耳を傾け、人々が真に幸福を感じられるような組織を作っていけるリーダーの育成支援を行ってまいります。

また、働くひとり一人の社員や職員のみなさんに、自らを肯定し、自信を持って自分を活かしていくことが、組織を成長させ、発展させることに繋がるのだというメッセージを送り続けて参ります。みなさまのより一層のご支援、ご指導を賜りますようお願い申し上げます。


株式会社人財開発研究所
代表取締役　北澤清孝
CEO Kiyotaka Kitazawa

理念

組織は「人」でできている。今こそ、「人材」から「人財」の時

人財開発研究所は昭和55年、前代表である牛島日出男による会社創立以来、「我々は組織発展のための材料ではなく、組織に生きる個人として、組織におけるかけがえのない財産であり、ゆえに、人材ではなく、人財である」という考えから、社名を人財開発研究所とし、組織開発と行動科学の応用による研修及びコンサルテーションによって、企業・地方公共団体の組織における「人財開発」支援とそのノウハウの研究を展開してまいりました。

組織における人間的成長と能力開発をファシリテイトする プロフェッショナル・カンパニー。

    人財開発研究所の経営テーマ
  • ① 革新の促進
  • ② 自由闊達な職場
  • ③ 達成感の喜び

人財開発研究所では、経営方針として「人間性の追求」を掲げ、上記の3つのテーマのもとに活動しています。
平成20年度の社長交代をうけて、JKKの新たな経営ビジョンを策定するにあたり、基本的な経営に関する価値観として、上記の基本理念を「人間が本来持つ可能性を信頼し、人間の全人的な成長を重視した会社経営とサービスの提供を図る」と意味づけました。
この理念を継承した上で、更に当社の目指す企業としての姿を「組織における人間的成長と能力開発をファシリテイトするプロフェッショナル・カンパニー」と定め、日夜、企業及び公共団体の組織における「人財」の開発と研究に邁進しています。

会社概要

会社名 株式会社　人財開発研究所
設立 1980年5月1日
資本金 1,000万円
業務内容 企業及び公共団体における研修の企画・実施
企業及び公共団体に対する組織調査及び診断
公開セミナーの企画・実施
その他企業および公共団体に対する総合的コンサルテーション
心理カウンセリング業務
キャリアコンサルティング業務
所在地 〒160-0011 東京都新宿区若葉1-22　ローヤル若葉403
電話 03-3351-9360
FAX 03-3351-9708
代表取締役 北澤清孝
主要取引銀行 三菱UFJ銀行　市ヶ谷支店（当座・普通）
三井住友銀行　麹町支店（普通）
みずほ銀行　新宿西口支店（普通）

アクセス

沿革

1980年5月 株式会社人財開発研究所設立（赤坂…プライム赤坂）
1982年04月 社屋移転（パレロワイヤル赤坂）
1982年06月 人脈交流の会として、JKKヒューマンネットワーキングを始める。
1984年02月 第1回 ヒューマン・リフレッシュ・プログラム（HRP）を開催。以後毎年2月、7月に我が社の基本理念に基づいた公開講座として年2回開催。
1986年05月 現在地へ社屋移転
1990年10月 文化活動の一環として霊南教会にてパンフルートコンサートを開催。
霊南坂教会・東京カテドラル聖マリア大聖堂／企画：女子パウロ会／主催：人財開発研究所
1992年04月 自治体プロジェクトチーム発足。業務拡大により増資（払込資本金1,000万円）
1994年04月 政策ディベート、政策形成研修プログラム開発。以後、地方自治体向け研修事業を拡大。
2002年08月 Coach Debelopment Laboratoryと提携し、コーチング事業を展開する。
2004年04月 地方自治体向けキャリアデザイン研修プログラムを開発。
2009年11月 日本アクションラーニング協会の協力のもとにアクションラーニング研修を展開する。
2010年06月 社長交代（北澤清孝が第2代社長に就任、牛島日出男は相談役へ）

プライバシーポリシー

  1. 法令・規範の遵守
    株式会社人財開発研究所（以下「当社」と言います）は、個人情報保護に関して適用される法令、規範を遵守し、当社が保有する個人情報の保護に努めます。
  2. 個人情報の取得および利用
    当社は、個人情報の利用目的を明確に定め、その目的達成に足る必要範囲で公正かつ適正な手段により個人情報の取得、利用を行います。
  3. 個人情報の管理
    個人情報の管理は厳重に行い、お客様にご了承いただいた場合を除き、第三者に開示、提供することはございません。 また個人情報に関する不正アクセス、紛失、破壊、改ざん、漏洩等の防止に努め、適切な予防措置及び安全対策を講じます。
  4. 個人情報の開示、訂正、利用停止、消去
    当社の保有するお客様の個人情報について、ご本人から開示・訂正・利用停止等の要求、および問い合わせがあった場合には、適正に対応いたします。
  5. 個人情報に対する社内体制
    当社は個人情報保護のために社内体制を整備し、当社が保有する個人情報は正確かつ最新内容に維持できるように努め、継続的な見直しと改善を図ってまいります。

個人情報の取り扱いについて

  1. 個人情報の取得
    当社は個人情報保護法に則り、適正かつ公正な手段で個人情報（氏名、住所、生年月日、電話番号、メールアドレス等）を取得いたします。また公開もしくは市販されている媒体物等から個人情報を取得する場合にも、適正な情報を入手いたします。
  2. 個人情報の利用目的
    当社が取得した個人情報は、原則として以下の目的に従い、利用させていただきます。
    1. 当社が行う研修、講演、交流会等において、最大限に安全かつ効果的な運営
    2. 当社の情報（メルマガ、会報、会社案内、研修資料等）の提供
  3. 個人情報の提供
    当社が取得した個人情報は下記のいずれかに該当する場合を除き、第三者に提供、開示することはありません。
    1. 法令および行政からの協力要請に基づく要求があった場合
    2. ご本人から事前に承認、同意を得た場合
  4. 個人情報の外部委託
    明示した利用目的の達成に必要な範囲で業務の一部を外部に委託する際に、委託先に個人情報を預託する場合があります。 業務委託先の選定については、個人情報保護水準を満たしていることを条件とし、秘密保持契約を締結した上で業務委託ならびに監督を行います。
  5. 情報の開示・修正・削除
    1. 当社が取得した個人情報の開示・修正・削除については、ご本人から請求をいただいた場合、速やかに開示・修正・削除いたします。
    2. 開示・修正・削除にあたって、ご本人以外に個人情報を開示することを避けるため、本人確認をさせていただきます。